JR東日本は8日、信号設備においてAIを活用した復旧支援システムを導入すると発表した。
今回導入するシステムは、現地係員を指揮する指令員に対し、障害原因の特定や復旧方法の指示をAIが行うもの。指令員が障害の発生状況の時系列を入力することで、AIが類似の事例を過去のデータベースから抽出し、障害の原因や復旧方法を提案する。これにより、調査箇所や原因を絞り込めるため、調査時間の短縮が可能となる。また、技術者が経験を積みづらい発生頻度の低い事象についても、AIが障害の原因究明や復旧方法を提案することから、輸送障害時間の削減が期待できるという。
JR東日本では現状、自然災害や設備故障などの輸送障害が発生した際、技術者のノウハウをもとに、マニュアルに定められた手順に従って装置の状態を確認しながら原因を絞り、復旧作業を進めている。その原因によっては、係員が多くの箇所のデータ測定が必要な場合もあり、原因の特定や運転再開まで時間を要することがあるという。同社は本システムの導入により、50%程度の復旧時間の削減を見込むとしている。
新たな復旧支援システムは、2022年度内に、山手線をはじめとした在来線の首都圏線区への導入を予定する。このほか同社は、係員の早期復旧に対するスキル向上として、MR技術を使用したゴーグルによる復旧手順の習得訓練や、現地映像を活用した遠隔復旧支援などの取り組みも進めるとしている。
