東京メトロは27日、「回生ブレーキ」使用時に発生する電力を有効活用する取り組みについて発表した。
近年の電車では、走行用モーターを発電機として活用することで、運動エネルギーを電気エネルギーに変換する「回生ブレーキ」を採用している。これによる発生した回生電力は、付近を走行する電車に供給できるため、使用エネルギーの削減につながる。
しかしながら、回生ブレーキを使用する際に付近を走行する別の電車がいない場合、回生電力の行き場がないため、エネルギーの有効活用はできない。また、架線の電圧が高くなりすぎるため、回生ブレーキの動作にも支障が出る。この課題は通常時より変電所電圧（き電電圧）を下げることで解決できるが、一方で電圧が一定より低くなると、車両の加速性能が低下するため、列車の運行ダイヤに影響を与えるおそれがある。
東京メトロでは、変電所や車両が持つビッグデータを分析・見える化し、最も回生効率が高く、運転にも支障を与えないき電電圧を特定。2023年12月から、有楽町線飯田橋～新木場間において、この電圧を設定する実証実験を続けた結果、当該区間の使用電力量が約3パーセント削減できたという。2024年4月以降は、対象を丸ノ内線、東西線、半蔵門線、副都心線に拡大。これら路線でも一定の効果が得られたことから、同社は2025年度より、対象路線を日比谷線、千代田線、南北線にも拡大し、全線で長期的な実証実験を実施する。この取り組みにより、CO2換算で年間約4500トンの使用エネルギー削減効果を見込んでいるという。
回生電力有効活用設備の導入推進やさらなる効率化にも取り組む。同社では、回生電力を駅の照明や空調などに活用するための「駅補助電源装置」、変電所で回生電力を貯蔵するための「電力貯蔵装置」、回生電力を変電所経由で駅の電源として活用するための「電力回生インバーター」の、3種類の回生電力有効活用設備を導入している。同社では、これら装置でこれまでに得たデータを分析し、逐次フィードバックすることで、最適な整定値に見直しをはかり、さらなる回生電力の有効活用につなげていくと説明している。
また、駅補助電源装置では、さらなる回生電力有効活用の検討も進めてきた。同社は2024年4月より、西船橋駅で実証試験を実施。その結果、制御方式について、架線の電圧を検知し制御する方式から、架線電圧の波形を検知し制御する方式へ変更することによって、活用できる回生電力が40パーセント程度向上できる見通しがたったという。同社では、これを全20台の駅補助電源装置に適用。この取り組みによって、CO2換算で年間約370トンの使用エネルギー削減効果を見込んでいるとしている。
き電電圧調整によるエネルギー有効活用の取り組みは、JR東日本も、2024年に同様の内容を発表している。
